2021年4月27日
私たちが住む日本は、地震大国と呼ばれるほど地震が多い国です。2010~2019年の間に起こったマグニチュード6以上の地震のうち、なんと20%は日本周辺で起こっているというデータも出ています。
今回はこれから家を建てるならぜひ知っておいていただきたい家の地震対策と、地震に負けない強い家を建てるための3つの工法について解説します。
日本では1995年に発生した阪神淡路大震災を機に、2000年には建築基準法が大きく改定されました。
…しかしそんな中、2016年には短期間で2度も震度7を記録した熊本地震が起こり、この基準のもとで建てられた家も何軒か倒壊・全壊の被害に。 地震は予期せず突然起こるものです。いつか起こるかもしれないその瞬間に備えて、これから「地震に強い家づくり」とはなにか、具体的に考えてみましょう。
地震に強い家を建てるための工法には、制震・制震・免震の3つがあります。それぞれの特徴と、メリット・デメリット、気になるコストについてまとめました。
家そのものの強度を高め、揺れに耐えられるようにするのが耐震工法です。具体的な工法としては、垂直方向や水平方向からの力に耐えられる構造の“耐力壁”を用いる、建物を構成する部材を強いものにする・数を増やすなどが挙げられます。
日本における家の地震対策として、もっとも多く採用されているのがこの耐震工法です。
以下に解説するほか2つの工法に比べればコストも抑えられるので、なるべく安く地震対策をしたいなら耐震工法がおすすめ。ただし、建物自体が強固なものになっているため、地震の揺れが家に直接伝わりやすいというデメリットもあります。
家を建てる際、柱や梁などの接合部分に制震装置を設置し、地震の揺れを受け流せるようにするのが制震工法です。大きな地震が起こると、この制震装置が揺れと一緒に動き、エネルギーを吸収します。
耐震工法では建物にかかる地震のエネルギーはそのままですが、制震工法ではエネルギーそのものが抑えられるので、揺れ自体が小さくなるのが大きなメリット。
家の変形や損壊が起こりにくくなるほか、仮に何度も大きな地震に見舞われても家のダメージが少なく抑えられます。
デメリットとして、コストは耐震工法より少し高くなる点だけ押さえておきましょう。
免震工法では、建物と地盤の間に揺れのエネルギーを吸収する免震装置を設置します。これにより建物はいわば地盤から切り離されたような状態に。
地震で地盤が大きく揺れても、建物にその揺れを伝わらせないようにするのが免震工法の最大のメリットです。
デメリットとして、横揺れには強いですが縦揺れには効果を発揮しにくくなります。前述した耐震・制震に比べるとコストも高めです。
サンライフホームサービスでは、以下3つの地震対策に取り組んでいます。
当社の家は、壁・床・基礎に補強を行うことで地震に強くする「スーパーストロング構造体バリュー」が標準仕様。消防署や警察署と同等の耐震性能を持つ“耐震等級3”を実現しました。
冒頭で解説した熊本地震の際にも、耐震等級3の家は倒壊・全壊がゼロだったという実績も残っています。
当社の建てる「カエルの家」では、耐震に加えて制震も装備。地震による揺れ幅を80%まで低減し、さらに60年以上の耐久性がある制震装置「制震ダンパーミューダム」を採用しています。国土交通大臣認定取得済みの安心の装置です!
また、万が一地盤に危険性が見つかった場合に修復費用や仮住まい費用を保証する「地盤20年保証」も完備しています。
地震大国と呼ばれる日本では、家の地震対策は必須ともいえるもの。当社ではお客さまの安心の毎日を叶える家づくりを常に目指しています。
家族みんなで安全に穏やかな毎日を過ごせる家をお探しなら、まずはお気軽に当社の無料相談へお越しくださいませ。
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