賃貸住宅に住んでいるとライフスタイルの変化によって引越しが必要になることがありますが、特に大きな変化がなくても気分転換などを目的に引越しを考える人もいるでしょう。
今回は賃貸住宅の平均居住年数と長く住むことのメリット、住み続けるかどうかを決めるポイントについて解説します。

賃貸住宅は何年住むのが一般的？

一般的に賃貸住宅の居住期間は単身者層よりもファミリー層の方が長くなるとされています。公益財団法人日本賃貸住宅管理協会が公開している賃貸住宅市場景況感調査「日管協短観」によると、単身者層とファミリー層で平均居住期間は次のようになりました。

世帯タイプ	全国	首都圏	関西圏	その他
単身者層	3年3ヶ月	3年6ヶ月	3年0ヶ月	3年1ヶ月
ファミリー層	5年1ヶ月	5年6ヶ月	5年1ヶ月	4年10ヶ月
平均	4年1ヶ月	4年5ヶ月	4年0ヶ月	3年11ヶ月

参考：公益財団法人日本賃貸住宅管理協会「第26回 賃貸住宅市場景況感調査」

単身者層の平均居住期間は「約3年」

単身者層の平均は3年3ヶ月となっており、首都圏がもっとも長くなりました。都市部では人気のあるスーパーやショッピングモール、コンビニなどが充実しており、利便性のよい環境で長く暮らせることが要因の一つと考えられます。

しかし、単身者層の平均居住期間は、ファミリー層と比較して短いのが特徴です。これは、結婚や転職、転勤といったライフスタイルの変化が背景にあるでしょう。

ファミリー層の平均居住期間は「約5年」

ファミリー層の平均居住期間は約5年です。単身者層と同様に首都圏が長い傾向にあります。

ファミリー層は単身者層よりも荷物が多いうえ、すでにライフスタイルが固定されていることも多いため、居住期間が長くなっています。

その一方で首都圏・関西圏以外のエリアでは4年10ヶ月と比較的短くなっています。この理由として、都市部に比べて地方は仕事や教育環境の変化によって転居するケースが多いことが影響していると考えられます。

賃貸契約の2年更新のタイミングで転居するケースが多い

国土交通省が公開している「令和5年住宅動向市場調査」によると、更新手数料がある賃貸契約は全体の約48％となっており、2年ごとの更新が多いようです。

更新手数料は賃料の1ヶ月分であることが多く、できれば更新手数料を支払わずに転居したいと考えるケースもあるでしょう。

前述した平均居住期間の平均が約4年となっていることから、転居を2年周期で検討することが一般的だといえます。

賃貸住宅に住み続けるかどうかを判断するポイント

賃貸住宅に住み続けるかどうかを判断するポイントとして、ライフスタイルに合っているかという点があります。

また周辺の物件と比べて金銭的負担が大きいと感じた場合も、転居するタイミングといえるでしょう。

ここでは賃貸住宅に住み続けるか転居するのかを決めるポイントについて解説します。

ライフスタイルに合っているか

一人暮らしの賃貸生活であれば、そのまま住み続けるのか転居するのかは自由に決められるでしょう。しかし、結婚によって同居人数が増えると部屋数が足りなくなり、転居を検討する必要があります。また結婚してから子どもが生まれると、転居の必要性はさらに上がるでしょう。

これ以外にも転職や転勤で職場や生活環境が変わるといった、ライフスタイルが変化することで生活しにくくなった場合は、転居を検討する必要があります。

その一方で仕事が安定して子どもが独立し、今後ライフスタイルが大きく変化しないことが分かっていれば、長く住み続けるのがおすすめです。

金銭的な負担が大きくならないか

現在住んでいる賃貸住宅に住み続けるか判断する際には、金銭的な負担が大きくならないか確認することも大切です。たとえば、長期的に見て家賃や電気代などの毎月の固定費が大きな負担になりそうな場合は、転居を検討した方がよいでしょう。

ほかにも駅からの距離が遠く、交通費が大きな負担となる場合も転居を検討すべきです。このように、現在の賃貸住宅にそのまま住み続けるかどうかを決める際には、金銭的な負担を確認することが大切です。